高機能なサービスやアプリの登場により、法人携帯もガラケーからスマートフォンへの切り替えが進む昨今。
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法人携帯としてスマホを採用する際は、iPhoneかAndroidかを選ぶ必要があります。
法人携帯として使用する場合、全社員がスムーズに使えることはもちろん、機能性が高く、堅牢なセキュリティが求められます。
今回は法人携帯としてiPhoneがおすすめな理由を紹介します。
法人携帯を利用するうえでiPhoneがおすすめな理由として、以下が挙げられます。
・ネームバリュー
・端末のスペック
・iPhone独自のUI
・セキュリティ
それぞれの理由を詳しくみてみましょう。
iPhoneはAppleが手がけるスマートフォンです。
総務省が発表した「日本のスマートフォン販売台数シェアの変化(2012年)」では、国内におけるスマートフォンシェア(メーカー別)のうち、Appleが19.1%と全体で2番目となっています。[注1]
Appleは2009、2011年でも高いシェアを誇っていることから充分な認知度があるといえるでしょう。
このことから国内でiPhoneを使用している人、もしくは使用していた人は多いことが考えられます。
そのため、iPhoneのOSのバージョンが変わっていたとしてもこれまでの経験から不自由なくiPhoneを操ることができます。
これは新たに知識を必要としないことを意味しており、端末を使用する社員も負担が少なく、本来なら教える必要があった会社側も、業務効率を向上させることができるといえます。
iPhoneは独自のCPUとGPUに最適化されたストレージとメモリーから成りたっています。
この独自のシステムがあるため、Androidと比較するとさまざまな処理がスムーズに行なえます。
なお、各モデルによって細かなスペックが異なります。
スペックが高いモデルを選ぶか、持ち運びしやすいモデルを選ぶかなど、自社のニーズに応じて選びましょう。
2020年に発売された「iPhone 12 Pro Max」は、5Gにも対応したチップが搭載されたモデルです。
最大512GBまで容量を選択できます。512GBとはHD動画であれば42時間近く保存できるほどの大容量です。
「iPhone 12 mini」は画面サイズは5.4インチでホームボタンが設置されていないため、コンパクトな作りになっています。
重さも133gと軽量で、持ち運びしやすいため、外出先で使うケースが多いであろう法人携帯として適しています。
「iPhone SE(第2世代)」は、2017年に発売された「iPhone 8」とほぼ同じ形状なため、同モデルの使用経験がある方であれば使いやすいでしょう。
画面サイズは4.7インチですが、ホームボタンがあるため、「iPhone 12 mini」よりも全体のサイズは大きくなってしまいます。
ホームボタンでは指紋認証が可能です。
「iPhone 12 Pro Max」同様、5Gにも対応したモデルが「iPhone 12 mini」です。
「iPhone 12 mini」は同シリーズのなかでも安価に設定されており、端末購入費は74,800円(税抜)となっています。(2021年6月29日時点)
iPhoneのメリットとして独自のUIも挙げられます。
UIとはUser Interfaceの略で、システム上一般的にユーザーが触れる箇所のことです。
例えばメニュー画面の各種アプリケーションのアイコンや、そのアイコンをタップしてアプリを起動した画面などのことをUIと総称します。
ここでいうアプリケーションとはiOS純正のアプリであり、Appleの店頭で購入した際に最初から入っているアプリケーションを指します。
また、「設定」や「時計」、「カレンダー」などがiOS純正のアプリですが、そのアプリのUIは非常に洗練されていて、見やすく、使いやすいのがiOSの特徴です。
これがAndroidOSとなると、端末を作っている会社によってUIが異なるために、 使いやすい機種を選ぶのは難しいかもしれません。
一方、iPhoneを選べばこの問題は気にする必要はありません。
法人用携帯で非常に重要な点といえばセキュリティです。
ありとあらゆる情報を守る責任がある法人では、携帯電話のセキュリティ対策は必須となります。
なぜなら、携帯電話には取引先や社内の電話番号やメールアドレス、スマートフォンならばその他クラウド上に管理されているはずのデータまで、携帯電話からアクセスできてしまうからです。
自社はもちろん、取引先の情報まで漏えいしてしまうと、企業としての信頼を落としてしまいます。
iPhoneの場合、セキュリティが堅牢なのが特徴です。
iPhoneは独自のiOSで動いていますが、そのiOSについているウイルス対策プログラムが非常に優秀な構造となっています。
また、 アプリのダウンロードはApp Storeからのみです。
App Storeでアプリを配信するうえでは、Store側の厳しい審査を通る必要があるため、有害なアプリは事前に除外されています。
一方Androidの場合、提供元が不明のアプリもダウンロードできてしまいます。
その結果、有害なアプリをインストールしてしまい、情報漏洩につながる恐れがあります。
iPhoneは通常に使用している分にはセキュリティリスクは少ないでしょう。
ですが、「脱獄(ジェイルブレイク)」と呼ばれる方法でiOSを改造することで、App Storeで公開されているアプリケーション以外のアプリケーションもインストールできてしまいます。
こうなってしまうとAndroid同様、提供元不明のアプリをインストールしてしまい、結果セキュリティリスクを高めてしまいます。
法人用携帯としてiPhoneを利用するのであれば、社内でルールを決めて、「脱獄(ジェイルブレイク)」といったリスクの高める行為を防ぐようにしましょう。
iPhoneをおすすめする理由は、知名度、性能、UI、セキュリティのいずれもが高いためです。
知名度は新しく端末の使い方を知る必要がないため、教える手間を省くことが出来ます。
端末自体の性能は十分な性能を誇り、UIも洗練されている、シンプルなものでとても使用しやすいです。
その上、法人用携帯でとても大事な性能であるセキュリティが堅牢であり、これらの点からiPhoneは法人携帯としておすすめなスマホといえます。
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