日本のiPhoneシェア率は69.8%^※と多く、ほとんどの方がiPhoneユーザーです。そのため、社用携帯としてiPhoneの導入を検討している企業も多いかと思います。

そこで、今回はiPhoneのメリット・デメリットやおすすめ機種等をご紹介します。使いやすく業務利用もしやすいiPhoneの特徴を理解して、ぜひ導入時の参考にしてください。

^※データ引用元：世界中のモバイルベンダーの市場シェア | StatCounterグローバル統計

法人携帯の導入はスマホがいいの？

利用目的や用途によってスマホが良いかどうかは変わってきます。
「通話以外にチャットや勤怠管理等の機能も使いたい・業務を効率化させたい」と考えている企業にはスマホの導入がおすすめです。

業務効率が上がります

法人携帯としてスマホを導入すると、さらなる業務効率アップを狙えます。

パソコンと連動した作業ツールやスケジュール確認ツールを導入すれば、出先からわざわざ会社に戻る必要もありません。業務の効率化に加え、生産性の向上も期待できます。スマホであれば場所を選ばず利用できるため、テレワークにも最適です。

自社で使う携帯をスマホに替える場合、ベルパークに相談しましょう。3大キャリアであるソフトバンク・au・docomo全てに対応しており、会社の状況に合わせたプランの提案が可能です。

法人携帯・社用携帯ならベルパーク

法人携帯にはiPhoneとAndroidどちらを選ぶべき？

いざ社用携帯にスマホを導入しようと思っても、様々な機種があり何を基準に選んだら良いかわからないですよね。そこで選び方のポイントをご紹介します。

OSで選ぶ

スマホの種類は、内蔵されているOSの違いにより、大きくはiPhoneとAndroidの2種類に分けられます。Appleの『iOS』を搭載したスマホがiPhone、GoogleのOSである『Android』を搭載したスマホがAndroidです。

iPhoneは全機種をAppleが作っており、操作性を統一していることから、社内にiPhoneユーザーが多い企業なら導入しやすいでしょう。一方、Androidは端末のメーカーごとに操作性が違うため、社内にAndroidユーザーが多くても導入後すぐスムーズに使えるとは限りません。

また、顔認証や指紋認証の精度が極めて高い点もiPhoneの特徴です。セキュリティを重視したい企業に向いているでしょう。Androidの場合は認証機能が搭載されていない機種があり、認証機能搭載機種でもメーカーにより精度に差があります。

コスパで選ぶ

せっかく社用携帯を導入するなら、安くて壊れにくい端末が良いと考えるものです。安さと壊れにくさを重視する場合はAndroidがおすすめです。

Androidは端末代金が2万円前後の機種もあり、最低でも10万円前後するiPhoneに比べて圧倒的に安いという特徴があります。特に従業員が多い企業には魅力的です。耐久性にも優れているため、故障のリスクを抑えることができます。

法人携帯をiPhoneにするメリット

法人携帯としてiPhoneを導入する主なメリットを紹介します。自社で導入を検討する際の参考にしましょう。

セキュリティ面で安心

iPhoneの大きな特長の一つが、セキュリティ面で安心できる点です。セキュリティ上のリスクを排除するために、iOSが小まめにアップデートされています。

iPhoneでやり取りされるデータが、特定の領域で保護されている点も特徴です。ウイルスに感染したデータを受け取ってしまうリスクを下げられます。

iOS対応アプリも、リリース前にAppleが全て審査しているため安全です。Appleが運営するダウンロードサービス『App Store』で入手したアプリなら、安心して使用できます。

従業員が扱いやすい

比較的簡単に操作できるのもiPhoneのメリットです。難しい知識を覚えることなく直感的に操作できるため、iPhoneに慣れていない従業員でも扱いやすいでしょう。

全ての機種をAppleが作っており、機種が変わってもインターフェースは同じです。法人携帯として一度iPhoneを導入すれば、ガラケーやAndroidに替えない限り、全ての従業員が機種変更に対応しやすくなります。

一方、Androidは機種により操作感が異なります。従業員にAndroidユーザーが多くても、法人機種として導入したAndroidスマホを、全員が簡単に使えるとは限りません。

ビジネスに役立つ機能を搭載

iPhoneには業務に役立つ機能が搭載されています。例えば、Microsoftが提供している『Exchange ActiveSync』を設定すれば、メール・連絡先・カレンダーなどの同期が可能です。

データを保存できるクラウドサービス『iCloud』や、文書作成・表計算・プレゼンを行える『iWork』など、Appleが提供する業務効率化ツールもビジネスで便利に使えます。AirDropの機能を使えばケーブルを使うことなくワイヤレスでデータ転送もスムーズです。

iOS 13以降の『ファイル』アプリをインストールしておけば、iPhoneで撮影した画像のPDF化が可能です。例えば外出先で、手元にある紙の文書をPDFにして送りたいという場合にも、すぐに対応できます。

iPhone購入前に知っておきたい！4つの注意点

法人携帯としてiPhoneを購入する際には、デメリットも把握しておく必要があります。事前に知っておくべき注意点を確認しましょう。

画面割れや故障の対策が必要

法人携帯に画面割れや故障が発生すると、業務に支障をきたしかねません。iPhoneの画面割れをAppleで修理してもらう場合、機種によって異なるものの約2〜4万円の修理費がかかります。

画面割れの修理費に備えるなら、『AppleCare+ for iPhone』*に加入しておきましょう。1年に2回まで画面割れを3,700円（税込）で修理してもらえます。

画面に割れにくい工夫をするのもおすすめです。ガラスコーティングを施したり強化ガラスフィルムを貼ったりすれば、画面の強度を上げられます。水濡れによる故障を防ぐために、水に落とさないよう従業員に注意喚起しておきましょう。

*一部キャリアでは新規受付を終了、またはサービス内容が変更されています。

従業員が多い場合はコストがかさむ

iPhoneは端末価格が高めです。Androidなら法人契約が可能な格安スマホもある一方で、iPhoneは古い機種でも比較的高価格といえます。

従業員が多い企業にiPhoneを導入する場合は、コストがかさみやすくなるでしょう。導入に見合った効果を期待できるのか、慎重な検討が必要です。

ただし、キャリアや代理店によっては、法人向けのお得なプランを使って安くなる可能性もあります。社用携帯を導入する際はぜひ相談してみてください。

Androidと比べると拡張性が低い

AndroidはSDカードを挿入できるため本体の容量を圧迫することなく保存できます。一方、iPhoneの場合は本体の容量以上に保存することができないので、購入時にどれくらいの容量が必要か要検討しましょう。

もし、iPhoneを購入してから容量が足りないと感じたらiCloudを利用しましょう。Appleが提供しているクラウドサービスで、データをクラウド上に保存することが可能です。ただし5GBまでは無料で利用することが可能ですが、それ以上の場合は追加料金が発生するため注意が必要です。

中古端末は購入方法や使い方に注意

中古のiPhoneをそろえれば、端末代金を安く抑えられます。中古端末は購入後すぐに使えない場合も多いため、購入前に端末の状態を確認することが大切です。

法人向けに中古端末の販売を行っているサービスを利用すれば、良好な状態の中古iPhoneを入手できます。大量の台数に対応している点もメリットです。

ただし古い機種は、iOSを最新バージョンにアップデートできない恐れがあることも覚えておきましょう。セキュリティ上の問題が発生したり、最新版のアプリが使えなかったりするケースが考えられます。

iPhoneを法人契約するのにおすすめのキャリア

ソフトバンクは専用プランあり！

法人携帯としてソフトバンクのiPhoneを導入すれば、専用プランでの契約が可能です。個人向けプランに法人向け機能を追加した『iPhone 法人基本パック』が用意されています。

法人向けプランを利用すれば、管理者のパソコンから従業員のiPhoneに、メールや電話帳データの一斉配信が可能です。災害発生時に従業員の安否確認を行える機能も利用できます。

さらに、通常の契約では有料となる、グループ通話や割込通話などの機能も含まれています。月額使用料は1回線につき522円（税込）でiPhoneの全ての機種に対応しています。

法人携帯に向いたiPhone端末

iPhoneといっても種類が多く、どの機種を導入するべきか迷いますよね。コスト面と機能面の観点から2種類ご紹介します。

iPhone SE

法人携帯としてiPhoneを導入するなら、第三世代のiPhone SEをおすすめします。コンパクトさやスペックの高さに加え、73,440円から購入できる低価格も魅力です。

iPhone 13と同じチップが搭載されているため、快適な使用感で扱えます。マスク着用時にすぐロックを解除できる指紋認証機能があるのも特徴です。

耐久性の高いガラスと優れた耐水性により、画面割れや故障のリスクも下げられます。バッテリー駆動時間が長いため、外出先でも安心して使えるでしょう。

iPhone 14

iPhone 14は、2022年9月に新型iPhoneとして発表されたモデルです。140,400円から購入できます。

最も小さなストレージ容量のタイプでも、128GBのデータを内蔵することが可能です。Appleいわく、他のスマホに比べ最大50％速いチップ『A15 Bionic』が搭載されています。

従来のiPhoneより、バッテリーが最大2.5時間長持ちである点も特徴です。徐々に広がりつつある次世代通信5Gにも対応しています。

高性能のスマホを自社で使いたいなら、法人携帯としてiPhone 14の導入を検討してみましょう。

まとめ

法人携帯としてスマホを導入すれば、業務の効率化を期待できます。iPhoneとAndroidのどちらを選ぶのか迷う場合は、それぞれのメリット・デメリットを知ることが大切です。

iPhoneには、セキュリティ面で安心できることや、ビジネスに役立つ機能を搭載していることなどのメリットがあります。一方、従業員が多い場合はコストがかさみやすいというデメリットもありますが、法人向けの特別プランでコストを削減できる場合もあります。

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^※2021年12月末時点